2011年11月30日水曜日

【山崎 敦】元海上自衛隊海将補による「海上自衛隊式 部下指導研修」を12月より開始

セーフティネットは、過去2009年6月27日、2010年9月01日に今回と同様な内容を配信(報道)している

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 元海将補 山崎 敦(67)
1944年8月 神奈川県生まれ 
1967年3月 防衛大学校卒業11期
        幹部候補生学校
        遠洋航海
        小月航空基地 航空学生
        徳島航空基地
        下総航空基地 P-3C哨戒機のパイロット

        海上幕僚監部編成班長
        第6航空隊司令
        大湊総監部管理部長 50歳当時 定年間近だった部下が自殺
        海上幕僚監部施設課長
        下総教育航空群司令 2名の部下が自死
1999年12月 海上自衛隊退官 海将補(55)

2000年  (株)パソナ入社
2001年  同社退社
2001年  (株)セーフティネット設立 
     代表取締役社長 就任


発表日 2011/11/30
(株)セーフティネット

セーフティネット、30歳前後の若手の管理職対象の「海上自衛隊式 部下指導研修」サービスを開始
24時間なんでも相談のセーフティネットが部下指導に悩む相談者向けに、新しい研修サービスを開始

元海上自衛隊海将補による「海上自衛隊式 部下指導研修」を12月より開始


 企業向けメンタルヘルスサービスの株式会社セーフティネット(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 山崎敦、 http://www.safetynet.co.jp/ 以下 セーフティネット)は、30歳前後の若手の管理職を対象にした「海上自衛隊式 部下指導研修」サービスを12月1日より開始します。

 元海上自衛隊幹部3名が講師となり初年度30社、次年度には講師を10名に増やし100社への導入を目指します。

 本研修サービスは、海上自衛隊の幹部育成教育のひとつである「作戦要務」(※)と呼ばれる論理的思考法を用いた部下指導法を学ぶ研修です。海上自衛隊で多くの部下を指導してきた講師の実体験をもとに構築された研修カリキュラムにより、海自式の意思決定プロセスを身に付け、部下指導の基本から部下に合った指導法、上司の在り方、目標を達成するための行動方針などを学ぶことができます。

 (※)「作戦要務」とは、海上自衛隊が作戦計画を立案し行動する際に用いる論理的思考法。 

 セーフティネットは設立から10年、500企業・団体、会員80万人の方々からさまざまな相談を受けてきました。(参考-次頁「相談内容の割合」)そうした中、最近顕著な相談のひとつに「部下指導」に関する管理職からの相談があります。「部下が思うように動かない」、「チーム目標達成のための部下指導をどうすれば良いのか」など。一方で、部下となる社員からは管理職に対し「明確な指示がない」、「無責任で信頼できない」といった相談が多く寄せられています。

 そこでセーフティネットでは、海上自衛隊出身である社長の発案により、海上自衛隊の幹部(幕僚)教育手法を元に現代企業向けのマネジメント研修カリキュラムを開発、「海上自衛隊式部下指導研修」サービスとして提供する運びとなりました。

■研修概要
 ・名称:海上自衛隊式 部下指導研修
 ・対象:管理職(30歳前後のチームリーダークラス)
 ・時間:約3時間/1回
 ・受講料:50,000円 ※会員企業は40,000円
 ・定員:約20名/1回
 ・講師:部下指導経験が豊富な元海上自衛隊幹部(初年度3人、次年度10人)
 ・研修内容:部下指導に関する相談内容
         リーダーとは
         行動方針決定のプロセス
         いろいろな部下に対する具体的指導方法 


■会社概要
 社名:株式会社セーフティネット( http://www.safetynet.co.jp/ )
 代表者:代表取締役社長 山崎 敦
 所在地:東京都千代田区大手町2-6-4
 設立:2001年1月11日
 資本金:95百万円
 会員企業:500企業、団体(2010年4月現在)
 会員数:80万人
 事業内容:・24時間対応の「なんでも(悩み、メンタルなど)相談」 
        ・メンタルヘルス研修(社員向け、管理者向け) 
        ・メンタルチェック電話サービス(特定対象者に向けカウンセラーが電話で定期的にメンタルチェック) 
        ・エンカレッジコール(中間管理職を対象にした”ガス抜き”によるモチベーションアップサービス) 
        ・休職者への連絡代行
        ・カウンセラーの派遣
        ・eラーニングサービス
        ・就業規則の見直し(提携社会保険労務士との協業)

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